ホームページの制作をWeb制作会社に依頼するときは、複数の会社に見積もりを依頼し比較することが大切です。
しかし、各社の内訳項目を見て「この項目は必要なのか？」「そもそも、制作費内訳の内容がわからない」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
そこで、ホームページ制作会社が提示する内訳の具体的な内容について説明します。単に価格だけで制作会社を選ばず、何にいくらかかるかをしっかり把握したうえで、信頼できる制作会社を選びましょう。
合わせて読みたい関連記事：ホームページ制作の相場は？項目別の相場一覧
ホームページ制作会社の窓口になるのが、「ディレクター」と呼ばれる人です。このディレクターの稼働費が、企画構成費（ディレクション費）になります。
ディレクターの仕事は、最初の提案書作成にはじまり、必要な内容やデザインテイストの提案、スケジュール管理、サーバ構成書などの仕様策定、カメラマンなど外部スタッフの調整など、実に多岐にわたります。当然、制作費にかかるウェイトは大きくなり、数十万から数百万円になることも。会社によっては「全体金額の30％」とパーセンテージで提示するところもあります。
この費用を削減すると、ホームページのクオリティを落とす可能性もあるため、慎重な判断が必要です。「名刺代わりのホームページで構わない」「更新する内容も当分ない」という方でない限り、企画構成費はできるだけカットしないほうが安心です。また、この企画構成の設計が間違っていると、期待している成果が生まれない可能性がありますので、信頼できる方に依頼するようにいたしましょう。
ホームページ（デザイン）制作費は、主にホームページのデザイン制作作業や、クリックしたら該当ページにリンクするなどの動作環境を整えるコーディング作業にかかる、デザイナー・コーダーの稼働費です。企画構成をもとに目に見える形にする作業と言えるでしょう。
具体的には、トップページや下層ページのデザイン制作はもちろん、画面設計書の作成やUI/UX設計、HTMLやCSSなどの実装、PHPやRubyなどを利用したシステム開発と、作業範囲は多岐にわたります。ロゴやイラストの制作も可能ですが、別途費用がかかることが一般的です。また、会社によっては「10ページまでは○○万円」と、制作するページ数に応じて金額を設定するところもあります。
この費用を削減すると、デザインクオリティが落ちたり、問い合わせフォームが設定できなかったりと、求めていたホームページが実現しないこともあります。
また、修正指示が多いと追加費用がかかることも。あらかじめ、修正は何度までできるか、オーバーしたらどれくらいかかるかなども確認しておくとよいでしょう。
ホームページを見る環境は、パソコンだけでなくスマートフォンやタブレット端末など多様化が進んでいます。本来であれば、それぞれの端末サイズにあわせてホームページを制作する必要があるのですが、これをどの端末で見ても正常に表示されるよう自動的に調整してくれる技術が、レスポンシブです。通常のPC制作に加え、作業が発生するため別途費用が発生いたします。
最近ではビジネスの現場でも、企業サイトをスマートフォンで閲覧する機会が増えています。レスポンシブ対応をしていないホームページは、スマートフォンでもパソコンで制作したサイズのまま表示されますので、拡大する手間や表示されない部分があるなど、ビジネスチャンスを逸する可能性もあります。多くの制作会社では、レスポンシブ対応は別途費用がかかりますが、ビジネスチャンスを増やすためにも対応しておくことをお勧めします。
お問い合わせフォームやデータベースを用いた商品検索、ECサイトのカート機能など、ホームページにはさまざまなシステムが設置できます。これらのシステムを構築するエンジニアの稼働費が、システム構築費です。
ホームページの目的によって、必要なシステムは異なります。お問い合わせフォームのように多くの会社が活用するシステムであれば費用はそれほどかかりませんが、自社オリジナルの複雑なシステムを要望すると、それだけで何百万円規模の費用がかかることもあります。
費用としては大きな比重を占めるところなので、果たして導入により自社の課題が解決できるのか、費用対効果をペイできるのか考えながら、導入を検討すると良いでしょう。
制作会社では、提携している画像販売会社から素材を購入してデザイン制作に活用しています。しかし、ホームページに掲載するすべての画像を、これだけで満たせるとは限りません。
例えば採用サイトの場合、自社で働く社員の画像を掲載したほうが現場のイメージが伝わりやすく、ユーザーへの訴求効果も高まります。特に最近では”どこで働くか”よりも”誰と働くか”を大切にする人も増えているので、写真は重要です。
また、商品がある場合は、その画像も制作会社に提供する必要があります。
こうした画像の撮影をプロに任せるならカメラマンが必要になりますし、商品説明や採用インタビューなどの原稿も任せるなら、ライターの人件費がかかります。こちらも信頼できる企業にお願いするようにしましょう。
検証費とは、ホームページが正常に動くかをチェックする検証者（チェッカー）の稼働費です。
端末やブラウザごとに崩れた箇所の確認と修正、フォームからの送信先確認、GoogleアナリティクスやSSLなど必要機能の設定など、検証項目は制作会社ごとに規定があります。
例えば、IE7のように古いブラウザでも正常に表示させたい場合や、端末の種類が多い場合など、制作会社の規定にはない項目の検証を依頼する場合には、別途費用がかかることもあります。一見わかりにくい見積もり項目になるため、明記されていない場合もありますが、ほぼ確実に必要な項目となっています。
ホームページを新規制作する場合や、リニューアルでサーバやドメインを変更する場合には、サーバとドメインの契約費がかかります。
ホームページを公開し続けるあいだは、月額あるいは年額のランニングコストがかかります。これらを管理するホスティング会社のサービス内容や費用を比較し、自社に適した会社のサービスを選ぶようにしましょう。Web制作会社様によってはホスティングやドメイン管理の事業を行っていない場合もあるため、事前に確認が必要です。
上述のとおり、ホームページ制作費の大部分は「人件費」です。デザインにこだわりがあったり、複雑なシステム構築が必要であったりすると、その分の人件費がかかるため見積もりも高くなります。
とはいえ、制作を依頼する側からみれば「なんでこんな高いの？」と、それぞれの人件費が果たして適正なのか判断しづらい部分もあるでしょう。そこでWeb制作会社では、「10ページまでは○○万円」といった明朗会計な形式で見積書を作成するところもあります。 ここで、Web制作会社の見積もり計算方法のパターンをいくつか紹介しましょう。
「企画構成費：50万円」「デザイン費：40万円」など作業項目ごとに単価が決まっており、必要な項目を足して見積もりを作成するパターンです。
ホームページの規模にもよりますが、何にどれくらいの費用がかかるか一目瞭然なのが、このパターンのメリット。一方で、それぞれの項目で対応可能な作業内容が決まっていることも多く、想定外の作業が生じると追加費用を請求されることもあります。追加費用を防ぐには、契約前に要件をしっかり固めておくことが重要です。
「10ページまで100万円」「1ページあたり○万円」といったページ単価で見積もり計算をするパターン。主に、小規模なWeb制作や、中小企業・個人店舗向けのパッケージ商品などで提供しているWeb制作会社が多いです。
この場合も、明朗会計でわかりやすいのが特徴ですが、パッケージ内の作業内容が決まっており、依頼者の要望によっては追加費用が発生することもあります。
ディレクターやエンジニアなど、稼働するスタッフの数と対応日数をもとに見積もりを計算するパターンです。主に大規模なホームページや、複雑なシステム構築がからむWeb制作などでは、この計算方法を用います。
Web制作会社に限らず多くの企業では、1日1人あたり（1人日）の単価を決めています。例えば、1人日が5万円、完成するまでに30人日が必要なホームページなら、
5万円×30人日＝150万円
という計算で見積もりを出します。
想定外の作業が生じても、予算内であれば柔軟に対応してくれるのが、このパターンのメリットです。一方で、作業内容がみえにくく適正価格か判断しづらい一面もあります。
ホームページの見積もりは、自社が求めるクオリティや機能などの要件によって大きく変わります。他社では100万円で制作したと聞いていても、自社のやりたい要望によっては高くなることもありますし、安くなることもあり、一社一社で異なるのです。
そのためWeb制作会社に見積依頼をする際には、あらかじめ「何がやりたいのか」を明確にし、同じ条件で依頼することが大切です。
いくつかのWeb制作会社に相談し、自社がやりたいことを実現するために必要な機能などアドバイスをもらうのも一手。ある程度の情報や知識を得たところで必要な機能を整理し、感触の良かった制作会社に同じ条件で見積依頼をすると、比較しやすくなります。また、「まるごとプラン」といった内訳が不明な制作会社でも、「この機能は要らないけど、値引きできない？」など、交渉することも可能になります。
いずれにしても、依頼する側も何にいくらかかるかを事前に理解しておくことが大切です。無駄なコストがないかをチェックし、自社に適正なホームページを制作しましょう。